マンション投資を成功へ導く3つのポイント


人生100年時代は、マンション投資で年金対策を!

医療の進歩は、セカンドライフにとって間違いなくリスク

「人生80年」と長らく言われてきましたが、最近では「人生100年時代」と、こちらの言葉の方が世間一般的に浸透してきました。

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平成29年版高齢社会白書(下図参照)によりますと、2065年には、「男性が84.95歳」「女性が91.35歳」まで生きるという推計値が公表されています。

不動産投資 平均寿命

人生100年時代と呼ばれるほど平均寿命が延びているのには、医療の進歩がいくらか大きく関係しています。日本人最大の死亡原因である「ガン」に対する治療が大幅に進歩し、日本人はガンを克服すると考えられているのです。

そして、2021年現在、iPS細胞を使った製品の承認をめざす治験が、国内で相次いで始まっています。

これらの医療の進歩により、ガンは通院で治療できる時代が来ると言われているのです。上図のように、日本人の死亡原因1位であるガンを克服できれば、それ以降の死亡原因は老衰によることがほとんど、医療の進歩は長寿を実現に導いていくでしょう。

人生100年時代。このように呼ばれるほど寿命が延びることは非常に喜ばしいことですが、金銭面においては計算が建てられない明らかなリスクと言えます。

寿命が延びた結果陥りやすいのが「老後破産」です。

老後破産とは、定年後の生活資金に行き詰まり、生活が破たんする事例のことをいいます。事業に失敗する、派手に豪遊するといったことをせず、毎日普通に暮らしていても収支が乏しため貯蓄は減少していき、年金や今までの貯蓄がたりないことによって破産に陥ることがあるのが特徴です。

これらの問題の対象は、人生100年時代と呼ばれる現代を生きる誰しもに起こり得ることです。

高齢になると医療費や介護費の支出が増えます。高齢者は入院が必要になるような大きな病気になる可能性が高いため、医療負担の割合は低くなっても、現役世代の人口減少のため医療費が高くなる可能性があります。定年する頃には両親の介護が必要となるケースも多く、定年後十数年経てば自分や配偶者が要介護になるかもしれません。医療費や介護費は現役世代よりもかかるでしょう。

寿命が延びれば、年金生活の期間も長くなることになります。年金生活になると、働いているときよりも収入が減るケースが多いです。貯蓄が潤沢にあるならいいのですが、現役のときと同じようにお計画も立てずに金を使っているとあっという間にお金はなくなります。

長寿化に対応し、人生100年時代を生き抜くためにも、年金対策として自身にとっての安定収入は確保しておきたいところです。下図をご覧ください。

不動産投資 年齢

生命保険文化センターの調べによりますと夫婦の最低日常生活費は「月額23.2万円」、「ゆとりのある老後の生活費」は、「月額37.9万円」とされています。

一方、平成28年の家計調査速報版によりますと「60歳以上の世帯の可処分所得」は、「月額17.9万円」です。

つまり、その差額である月額20万円、年間240万円を確保し年金対策をしなければ、この人生100年時代において、ゆとりある老後は過ごせません。

もし仮に、60歳から85歳までの25年間であれば約6000万円、100歳までの40年間であれば年金対策として約9600万円の資金を確保しなければならないのです。

生涯年収3億円と言われているサラリーマンが、年金対策として約6000~1億円の預貯金を確保するには、かなりの節約が必要でしょう。

さらに、必要な生活費はインフレのせいで変動しているため、これでも足りないかもしれません。

ここで、年金対策の意識を変えてみることも必要です。

人生100年時代はマンション投資で生き抜く?

人生100年時代を生き抜くためには、ワンルームマンションを活用した資産運用で、年金対策を行いましょう。

資産運用は、必ずしも自分だけでやる必要はありません。金融機関と入居者があなたの資産運用を手伝ってくれる仕組みを作ることができるのです。

下の図をご覧ください。

不動産投資 マンション経営

40歳のサラリーマンが不動産投資でもマンション投資を実施することで、年金対策として年間200万円の家賃収入を確保するシミュレーション図です。

これは、物件価格2400万円のワンルームマンションを2部屋購入契約するプランになります。

この物件を「頭金なし・諸費用(約80万円)のみ」「金利1.8%」「月額家賃9.75万」「建物の管理費・修繕積立金9000円」「月額賃貸管理料3240円」で2部屋を所有したとすると、年金対策として毎月のプラスの収益は2部屋で「1万6526円」です。

この状態で40~60歳まで物件を所有し続けると、60歳時点のローン残債は年金対策として1部屋当たり「1215万円」、2部屋だとローン残債は「2430万円」になります。このローン残債を退職金や今まで蓄えた預貯金で年金対策として一括完済するとローンの支払いが無くなり、2部屋分の月額家賃「17万682円」を確保できるのです。

約17万円の家賃収入を毎月確保できれば、年金対策をしてゆとりのある生活から可処分所得を引いた17万円を確保でき、余裕のある生活を過ごせるようになります。

つまり、貯金だけで100歳までの生活費を確保すると約8000万円を貯める自助努力が必要になりますが、マンション投資を活用すれば約3分の1の金額である2430万円で年金対策の対応できるのです。

しかし、家賃はいずれ下がることもありますし、物件は古くなりますので、入れ替えも必要になるでしょう。

そんな時には、年金対策としてもう1つ物件を増やし3部屋での運用にしておけばいいのです。

もう1部屋購入すると、追加でかかるローン完済時の費用は「1215万円」増え、合計約3500万円の支出になります。

しかし、仮に60歳時点の支出が増えても、約8000万円の準備に比べれば、半分以下の予算で済みます。イレギュラーの費用が発生しても、数千万円もかかることはありません。

老後破産を回避するという意味では、預貯金に比べ効率的な年金対策と言えるのです。そのため、古くなったら物件を売却し築年の新しい物件に買い替えるなど工夫をすれば、晩年まで継続的に家賃収入を確保できます。

この仕組みを作るポイントは、あなたに融資してくれる金融機関と、あなたの代わりにローンを返済してくれる入居者の存在が年金対策です。

マンション投資のメリットは、資産を構築する際に手助けをしてくれるパートナーが、仕組みとして年金対策として存在していること。自分1人でやるのではなく、誰かの手助けを得た方が、より有利な年金対策の運用ができるのです。

もちろん、金融機関から物件を担保にして融資を受けることも、入居者に部屋を提供し家賃を得ることも法律上の問題はありません。

人生100年時代、今後、さらに平均寿命が延びれば、老後破産に陥る人は今まで以上に増えるでしょう。

柔軟に考えて効率よく資産運用を実施することは、これからの時代に必要なことなのです。

 

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