不動産による大きなインフレ対策

インフレは、老後の蓄えを大幅に減らす元凶!

「人生80年」と長らく言われていましたが、最近では「人生100年」という言葉がスタンダードになってきました。仮に60歳で定年退職を迎え100歳まで生きたとすると、老後の生活は40年です。この40年という期間に、インフレが来ないとも言い切れません。下図をご覧ください。

不動産投資 物価

1950年からの65年間の消費者物価指数の推移です。日本の物価は、この65年間で約8倍にもなりました。戦後から今までの物価推移を見ても、あまりピンと来ないかもしれません。しかし、バブル期の1989年頃から約30年が経過しましたが、現在は当時に比べても物価は上昇しています。あの高度成長期も、現在からさかのぼること約50年前の出来事です。物価の上昇は、資本の目減りを意味します。まずは、インフレがどれだけ貯金に影響を与えるか、確認していきましょう。例えば、現在の3000万円は、1%のインフレが30年間続いた場合、現在の価値に直すといくらになるでしょうか。これは、次の式で計算できます。●3000万円÷(1・01)の30乗≒2226万円つまり1%のインフレが30年間続いた場合、現在の3000万円は、将来の価値にすると約2226万円です。生命保険などで将来3000万円が保障される場合も、インフレには対応できないので実質価値がそれだけ減ってしまいます。
また、現在、日本銀行が目標としている2%のインフレが実現し、30年間続いた場合はどうでしょうか。●3000万円÷(1・02)の30乗≒1656万円なんと半分近くまで、減ってしまう勘定です。そのため、インフレに対応する資産運用をしておかないと、せっかく現役時代に努力したことが水の泡になりかねません。
また、老後の資産運用は、現役時代とは異なり効率が次第に悪くなるのです。

不動産投資 資産運用

現役時代は労働収入があるので、資産運用の利益を再投資すれば複利で運用できたのですが、老後の資産運用は上図のように資産を取り崩していくため、効率は落ちていきます。分かりやすく言うと、60歳時点で5000万円の貯金があり1%で運用していると年間50万円の資産収益を得られますが、70歳時点の現金が3500万円で1%の運用だと年間収益35万円、80歳時点の現金が2000万円で1%の運用だと年間収益20万円まで減るのです。年間収益が30 万円も異なれば、元本を取り崩すスピードも上がります。それを繰り返すことで、老後の資産運用は効率が次第に悪くなっていくのです。そのため、不動産からその時々の物価に合わせた家賃が入ることは、この上なく大きなインフレ対策になります。古くなっても家賃が取れるのかについてはのサイトで紹介しますので、ご確認ください。

古い物件でも価値を維持できる

残す物件と売る物件の分別

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